物価や電気代等の光熱費の上昇が家計を圧迫する中、これまで以上に住宅の省エネ性能に注目が集まっていると言えます。
日本では1973年と1979年に起こったオイルショック以降、エネルギーの効率的な利用を促進するために、1979年に初めて「省エネ法」が制定されました。 それ以降、1992年の「新省エネ基準」、1999年の「次世代省エネ基準」など、何度も改正・強化されてきました。 そんな中、現行の省エネ基準の基本となる改正がなされたのが2013年の「H25省エネ基準」、2016年の「H28省エネ基準」です。 この改正は、2011年の東日本大震災によるエネルギー供給問題が契機となり、2013年には省エネ法が大きく改正され、2016年に制定されました。 これまでは、中々省エネ化が進まない状況が続いてましたが、この頃を機に一般住宅の省エネ化が大きく進んだと言えるでしょう。
そして今年2025年からは、ついに「省エネ基準適合義務化」がスタートし、2030年には更なる基準引上げを予定しているのです。